京都精華大学 職員採用サイト

自由自治と人間尊重。 その理念を、共に生きる。

京都精華大学は、「自由自治」「人間尊重」の理念を掲げ、学問・芸術によって人類社会に尽くそうとする自立した人間の形成を教育の目的としています。私たちの理念に共鳴し、新しい大学の創造に参加する未来の仲間を求めます。

建学の理念と求める人物像

Philosophy & Ideal Candidate Profile 建学の理念と求める
人物像

View More

Staff Messages 職員インタビュー

京都精華大学で働く職員の声をご紹介します。※プロフィールは取材当時のものです。

Overview of Departments 業務紹介

「建学の理念」に基づく「教職協働」の考えのもと、
私たち職員は教育研究支援業務、学生生活支援業務、法人運営業務等、それぞれがさまざまな場面で主体的に活躍しています。

1) 教育・研究

  1. 教育活動の支援（授業運営、カリキュラム編成等）
  2. 研究活動の推進・支援

2) 学生支援

  1. 学生生活全般の支援（奨学金・留学生支援・障害学生支援・キャリア支援・課外活動等）

3) 広報・入試

  1. 大学広報
  2. 大学紹介イベントの企画立案・運営
  3. 学生募集活動
  4. 入学試験運営

4) グローバル推進

  1. 国際展開に関わる企画立案・運営
  2. 海外の大学・研究機関との提携・交流

5) 文化振興、社会連携

  1. 企業や各種団体等との産学連携プロジェクトの推進
  2. 公開講座・生涯学習の企画立案・運営
  3. 情報館、ギャラリー運営
  4. 京都国際マンガミュージアムの運営

6) 学校法人運営

  1. 中長期的な経営計画の企画立案
  2. 総務・財務・経理
  3. 大学施設の運営・管理
  4. 情報管理
  5. 同窓会・保護者会の運営支援
事務局組織図 ［ PDF ］

Learning & Development 学びと成長を支える制度

本学では、以下の制度を通じて職員のキャリアサポートと成長できる環境づくりを推進しています。

1）専任職員の成長・育成目標の設定とキャリアに応じた階層別研修

本学専任職員としてのキャリアの成長・育成目標を掲げ、その実現の一環としてキャリア年数に応じた研修を段階的に実施しています。

専任職員としてのキャリアの成長・育成目標（概要）と研修、ゴールイメージの一例

専任職員としてのキャリアの
成長・育成目標 ［ PDF ］

2）自己スキルアップ支援制度

本学職員が自主的に行う研修にかかる経費の一部を大学が補助する「自己研鑽型」の制度です。
本制度は京都精華大学の職員として求められる知識や技能の習得を支援するとともに、自身のキャリアプランに基づいたキャリア形成を促進することを目的としています。また、本制度を通じて、職員一人ひとりが創造性を高め、成長する機会を得ることで、組織全体の活力を向上させる一助とし、大学としてのさらなる発展を目指しています。
《 採択例 》● 資格取得のための講座受講　● 海外での短期集中語学研修（語学の学習と異文化理解）など

3）個人研究費制度

個人研究費は研究活動を補助奨励するために個別に支給されているものであり、本学では専任職員に対しても個人研究費の制度を設けています（2025年度は一人につき上限6万円）。
個々の目的や目標、レベルに応じて活用することができます。
例えば、以下のような用途で個人研究費を利用されています。
● 図書の購入　● 研究会員会費　● 資格試験の受験料　● 業務上の知識取得のための講座の受講料　● e-ラーニング　など

4）その他

職員の能力開発にあたり、以下の取り組みなども行っています。
● 教職員全体の目的別SD研修 ※・・・SNSリスク対策研修（2025年度）、合理的配慮に関する基礎知識（2025年度）、ハラスメント研修（2024年度、2023年度）など　● 理事参加の新任専任職員課題研修・・・テーマに基づくレポート発表および学内理事との意見交換　● 職場でのOJT指導
※SD：Staff Development（スタッフ・ディベロップメント）の略

Equal Participation 誰もが大学の運営に
参加できる環境

誰もが大学の運営に参加できる環境

本学では基本理念として、「京都精華大学は、教員、職員、学生に開かれた大学社会を組織し、この社会を人格的平等主義に基づき運営する」ことを掲げています。また、専任教職員は本学の教学ならびに経営に参加する権利と義務を有しています。この考えは、設立当初から現在に至るまで以下のような形で継続しています。

教職員合同会議

理事長を除くすべての専任教職員を構成員とする理事長の諮問機関であり、あらゆる構成員が平等に大学の運営に意見を言える場として、初代学長の岡本清一が設けました。この教職員合同会議は年齢や役職、職位、在職年数にかかわらず、すべての専任の教職員が参加することができ、今も教学や経営に関する重要事項や方針などについてさまざまな意見が交わされています。

学内選挙制度

初代学長の岡本清一は開学早々、「自分は学園理事会に選任されたが、教職員から選ばれていない。みなさんで選挙をやり直してほしい」と学長選挙を実施したという話があります。本学では学長や教職員互選の理事選出において、古くから選挙制度をとっています。すべての専任教職員が選挙権・被選挙権を持つこの制度は、人格的平等の現れであると同時に、すべての専任教職員に経営責任があるという側面も持ちます。

募集中の採用情報